加盟申請のヘルプ
　運営業態：
　通信販売部門：
　特定商取引きに関する法律によるく表示：
　事業者名：
　住所：
　担当者名：
　電話：
　E-MAIL：
　ホームページ：
　コメント：



運営業態：
会社、個人商店、生産農家から、実態に１番近い物、または代表者が自負している物を選んでください。
個人商店の場合は、実店舗が必要です。
その他を選んだ場合は、最後のコメント欄に、業態と過去の実績ををお書きください。
その他の場合は、実社会で、ある程度の実績が無いと、加盟できません。



通信販売部門：
お茶や、茶道具のの販売だけでなく、講座の申し込みなどを受け付ける場合も含まれます。



特定商取引きに関する法律によるく表示：
通信販売には、特定商取引きに関する法律によるく表示が必要です。
内容は、販売主体についての表示、
　　　　（担当者名：住所：会社名、屋号：連絡先など）
　　　　販売条件についての表示、
　　　　（価格：支払い方法：引き渡し時期：有効期限：返品方法：送料など）
　　　　商品自体の説明など。

なお、これらの表示は、判りやすい場所にあれば、特別なページでなくても構いません。
表示が無い場合は、表示のサンプルのページを参考に、表示してから登録をお願いいたします。

表示の内容は、ケースバイケースで変わりますから、詳しくは、日本通信販売協会のページで
JADMAガイドラインをお読みください。





※事業者名：
会社組織の場合は、会社名を。個人商店の場合は、屋号を。生産農家の場合は代表者名をお書きください。

会社の場合は、担当者の課名までお書きください。

合資会社・合名会社および確認有限会社・確認株式会社の場合は、コメント欄に、簡単な沿革をお書き下さい。
合資会社・合名会社および確認有限会社・確認株式会社の場合で、実店舗が無い場合は、基本的に８年以上の実績が必要です。
合資・合名会社は、実社会においては、無限責任を負う、信用のある会社ですが、
ネット上の会社の場合は、リスクが少なく、今後は、co.jpのドメインが欲しい
だけの理由で、合資・合名会社が増えると予想されます。
また、平成15年２月１日からは、有限会社、株式会社も、設立から５年間に限って資本金１円
から登録が可能となりましたので、資本金300万円以下の有限会社・株式会社も、合資・合名会社
と同様に扱うこととします。
ただし会社設立は新しくても、お茶にかかわる過去の実績があれば、加盟できます。



住所：
ホームページを直接管理する担当者の勤務地の住所をお書きください。
　　郵便番号：半角数字で、「-」付き　例　488-0837
　　住所１：　県名から番地まで。
　　住所２：　ビル名：部屋番号など。



担当者名：
ホームページを、直接担当する人のお名前をお書きください。
担当者が複数の場合は、その中の責任者のお名前をお書きください。



電話：
電話、FAX も、担当者の方に、直接ご連絡できる番号をお書きください。
※電話、FAXは、半角数字で、市外局番から。　例 0561-53-8403

担当者の電話番号が職業別電話帳に記載されていない場合は、最後の
コメント欄に、職業別電話帳に記載されている電話番号を書いてください。

職業別電話帳に、電話番号が記載されているかどうかは、必須では
ありませんが、実社会で実態を持って仕事をされているかどうかの
ひとつの判断材料とさせていただきます。


E-MAIL：
担当者に直接連絡できるアドレスをお書きください。
担当者が複数の場合は、できる限り、全員が読めるアドレスをお書きください。
ホームページ上の問い合わせ先アドレスと違っても、構いません。



必ず、半角英数字でお書きください。
このアドレスに、自動で申請受付のメールが届きます。申請受付のメールが届かない場合は、
このメールアドレスの記入に間違いがありますので、再度、申請してください。



ホームページ：
ウエッブリングに登録するページと、別にホームページ（会社案内など）が有る場合は、そのページのアドレスをお書きください。
同じ場合は、ウェッブリングに登録するページで構いません。必ず、半角数字で、お書きください。

無料ホームページスペースに設置したアドレスは、原則として登録されません。

登録確認画面で、必ず、アドレスをクリックして、指定ページが表示されるか確認してください。
表示されない場合は、ブラウザの「戻る」ボタンで戻って、正しいアドレスを入力してください。



コメント：
加盟申請にさいしての疑問点や、ご希望などをお書きください。
特になければ、無記入でけっこうです。

業態で、「その他」を選んだ方、会社組織が「合資会社・合名会社」の場合は、過去の実績など、
簡単な沿革をお書きください。